青森県南、岩手県北にまたがる北奥羽地方で配られている地方紙、『デーリー東北』。

 

深刻な高齢化が進むこの地域で、デーリー東北新聞社と新聞販売店がまごころサポートをスタートさせました。

 

紙面を通じてあらゆる社会問題を報じてきた新聞社と、それを届ける販売店が、リアルにシニアの方を支える事業を始めたのは、大きな転換と言えるでしょう。

 

今回は、まごころサポートを行っている8つの新聞販売店でまごころサポートを担当する店長さんにそれぞれお話をうかがいました。新聞販売店だからこそできるまごころサポートの形、そして街づくりとは、どういったものなのでしょうか。

青森県南、岩手県北にまたがる北奥羽地方で配られている地方紙、『デーリー東北』。

 

深刻な高齢化が進むこの地域で、デーリー東北新聞社と新聞販売店がまごころサポートをスタートさせました。

 

紙面を通じてあらゆる社会問題を報じてきた新聞社と、それを届ける販売店が、リアルにシニアの方を支える事業を始めたのは、大きな転換と言えるでしょう。

 

今回は、まごころサポートを行っている8つの新聞販売店でまごころサポートを担当する店長さんにそれぞれお話をうかがいました。新聞販売店だからこそできるまごころサポートの形、そして街づくりとは、どういったものなのでしょうか。

MIKAWAYA21株式会社(本社:東京都荒川区、代表取締役社長:青木慶哉)は、シニア向け生活支援事業「まごころサポート」ならびにシニアの食事サポートを目的としたオリジナルブランド「まごころ食堂」の一環として、2023年のお正月に向けた京風おせちのプレゼントキャンペーンを実施いたします。応募は12月25日(日)まで受け付け、当選の場合は12月28日(水)〜30日(金)にお届けいたします。

 

 

当社では、地域密着ビジネスを行う全国各地の加盟店を拠点に、シニアのご要望をワンストップで解決する「まごころサポート」を展開しております。また「まごころ食堂」はその延長線上として、一人きりで食事をする「孤食」や身近に小売店が存在しないことによる「食料品へのアクセス困難」、食事制限が増える中での「食事への喜びや意欲喪失」をはじめ、シニアの「食」に関する不安・不満解消を目指すべく2022年4月にスタートいたしました。生活の極めて重要な要素である「食」の選択肢を増やし、より豊かで幸福な暮らしにつながるサービスを目指しております。

 

これらの取り組みを踏まえシニアの方々と触れ合う中で、「誰とも会話せず一人で過ごすお正月が何年も続いている」「主人を亡くして一人暮らしになってからは自分のためだけにおせちを作ることも無くなった」といった声を多数お聞きいたしました。こうした現状を踏まえ、協力会社の賛同のもと、このたび300名様分のおせちのプレゼントキャンペーンを実施することといたしました。

 

キャンペーンにあたっては、住まいでの一人暮らしのほか施設・病院等でお正月を迎えるシニア、さらに年末年始も休みなくお仕事される福祉事業従事者も対象に、抽選で300名様におせちをプレゼントいたします※1。また、おせちは「一箱に6個入った状態」でお届けいたします※2。おせちには本格的な京風料理31品が入り、オードブル形式でバラエティ豊かにお召し上がりいただけます。

※1:送料を含め無料でプレゼントいたします
※2:「お一人で、また施設や病院等でお正月を迎えるシニア、また福祉事業従事者におせちをプレゼントする」企画であることをご理解いただいた上で、シニアのみなさまやスタッフのみなさまで分配することを前提にご応募をお願いいたします

 

月刊まごころは、毎月コンシェルジュがお手元へ届けする、シニアの暮らし応援メディア。

 

全国の各地域で、まごころサポートを使われるシニアの皆さまや、加盟店・コンシェルジュの方々の、ありのままを伝えるドキメンタリーやシニアに価値ある情報をお届けしています。

 

パソコンやスマートフォンでもご覧いただけますので、ぜひご覧ください。

*「冊子まごころ」の媒体情報についてはこちら

各地域の “素敵コンシェルジュ” が持つまごころやこだわりを紹介する、こちらの特集。シニアの皆さまに毎月お配りしている『冊子まごころ』に掲載していますが、WEB版では、コンシェルジュの魅力をより掘り下げ、お伝えしていきます。

 

今回登場するのは、『まごころサポート京都店』の瀧本文子さん。これまでに700回を超えるサポートをしてきた中で得た瀧本さんの気づきについて、お話を伺います。



この度 MIKAWAYA21は、地元紙を発行する「岐阜新聞社」(岐阜県)と、メディアパートナー契約を締結いたしましたので、下記の通りお知らせいたします。

 

 

 

全国各地の新聞社との契約は、これで6社目となりました。

メディアパートナー締結社一覧
福島民報社(福島県)
山梨日日新聞社(山梨県)
デーリー東北新聞社(青森県)
上毛新聞社(群馬県)
大分合同新聞社(大分県)
岐阜新聞社(岐阜県)

あなたの家には、「いらないもの」はありませんか?
家具、家電、食器など、そろそろ捨てようと思っていたものがいくつかあるのではないでしょうか。

 

今回お話をうかがったのは、まごころサポート 藤沢十色店の代表・松野幸弘さんと実務責任者の逵 春美 (つじ はるみ)さんです。

 

長年不用品回収の仕事に携わり、株式会社十色として不用品に関するコンサルティングにも携わっている松野さん。今後は不用品を介してシニアの方々に貢献したいと、今年まごころサポートをスタートされました。

 

不用品回収を通じて、お二人はどんなふうにシニアの方々と関わっていらっしゃるのでしょうか。「捨てる」から「つなげる」へ……そこから生まれる新しい豊かさについて、お話をうかがいました。

あなたの家には、「いらないもの」はありませんか?
家具、家電、食器など、そろそろ捨てようと思っていたものがいくつかあるのではないでしょうか。

 

今回お話をうかがったのは、まごころサポート 藤沢十色店の代表・松野幸弘さんと実務責任者の逵 春美 (つじ はるみ)さんです。

 

長年不用品回収の仕事に携わり、株式会社十色として不用品に関するコンサルティングにも携わっている松野さん。今後は不用品を介してシニアの方々に貢献したいと、今年まごころサポートをスタートされました。

 

不用品回収を通じて、お二人はどんなふうにシニアの方々と関わっていらっしゃるのでしょうか。「捨てる」から「つなげる」へ……そこから生まれる新しい豊かさについて、お話をうかがいました。

MIKAWAYA21株式会社(本社:東京都荒川区、代表取締役社長:青木慶哉)は、ゲームアプリや広告・Webサイト制作、コミュニティ通貨、移住・関係人口促進など幅広い事業を手掛け「面白法人カヤック」の愛称で知られる株式会社カヤック(本社:神奈川県鎌倉市、代表取締役CEO:柳澤⼤輔)と資本業務提携を締結いたしましたのでお知らせいたします。また、このたびの提携に伴い、11月21日(月)に「まごころサポート鎌倉逗子葉山カヤック店」をカヤック運営のもとオープンするほか、2023年2月を目処にカヤックが開発・提供するデジタルコミュニティ通貨サービス「まちのコイン」を「まごころサポート」各店に導入いたします。

 

 

当社は主力事業としてシニア向け生活支援「まごころサポート」(https://magocoro.me/)を展開し、全国の地域密着ビジネスを行う179の加盟店を拠点に、実際に困りごとをお聞きする「コンシェルジュ」を通じて60万件のサポートを行ってまいりました※。一方、カヤックは2002年より鎌倉に本社を置き、地域コミュニティ活性の拠点となる数々の事業を展開し、そのノウハウを積極的に投入して地域活性化に取り組んでおります。このたび、両社のシナジーを組み合わせることで、相互に不可欠な要素である「シニアがいきいきと暮らすことのできる社会」と「地域の活性化」の実現・両立を目指し、資本業務提携を締結いたしました。
※:2022年11月21日現在

 

「まごころサポート」をより“まちに開かれたサービス”に成長させるべく、両社では様々な施策に取り組んでまいります。